総合型地域スポーツクラブ

笹川スポーツ財団の活動量計による調査で、運動・スポーツをしている20〜64歳でも43.3%が国の推奨する身体活動量に届いていないことが分かりました。調査の結果と国の目安を整理し、地域のスポーツクラブができることを考えます。

今年のインフルエンザは8月に流行入りし、10月には報告数が昨年の5倍あまりになっています。子どもの運動教室を開くクラブが冬の前に決めておきたい、参加の目安、欠席連絡の受け方、振替・返金のルール、教室の中でできる対策を、運営する立場から整理します。

総合型地域スポーツクラブの登録・認証制度は、何のための仕組みなのか。制度の目的、登録の基準、助成との関係を公的な資料で整理し、登録を「地域への説明責任の仕組み」として考えます。

物価や人件費の高騰で、公共のスポーツ施設の使用料を見直す自治体が増えています。なぜ上がるのか、会費を上げる前に確かめたい減額制度、会費の見直し方と会員への伝え方を、地域スポーツクラブの運営の立場からまとめます。

4〜11歳の子どもの習いごとの実施率は76.7%。一緒に運動する相手は「友だち」が減り「習いごとの仲間」が増えています。笹川スポーツ財団の調査をもとに、掛け持ちが当たり前の今、地域のスポーツクラブの子ども教室が考えたいことをまとめます。

スポーツボランティアをしている人は5.4%。経験者の8割は「頼まれて」始めています。笹川スポーツ財団の調査をもとに、地域のスポーツクラブが支えてくれる人をどう見つけるかを、クラブを運営する立場から考えます。

笹川スポーツ財団の調査では、スポーツクラブ・同好会・チームに入っている人は15.2%と過去最低になりました。入りたい人も減るなかで、地域のクラブはどう選ばれるのか。総合型地域スポーツクラブを運営する立場から考えます。